「明」が明るくて光ることを連想させるだろう。惟神の道の理念として、「正」で得た知識を提供する行動を指す。いつでもどこでもお説教すると言う意味ではないのは言うまでもないと祈って已まないが、積極的な意味も含まれている。 それでも、消極的な意味を忘れてはならない。消極的な意味は、事実と異なることを信じさせない理念である。周りの人に嘘を信じさせることは「明」の理念に背く。もちろん、堂々と嘘をつくのは「明」から遠く離れている。しかし、言葉は正しいけれども、文脈などから間違った意見に誘導することがわかったら、言い方を変えるべきである。同じように、沈黙で間違えさせる行動もよくない。自分の誤りで他人に不確かな情報を伝えることも、「明」に違反する。確かに、自分で真摯に信じれば、相手に伝えるのは判断として批判できない行動だが、本当に間違っていれば、「明」に違反する。「明」を保つために、「正」に励むしかない。...
「正」と「直」の関係は深い。「正直」でその事実が明白になる。それでも、理念として区別したいと思う。 「正」は、事実を知る理念として掲げたいと思う。その上、事実を正しく把握するために努力することも含まれている。 「正」のために、勉強することは重要である。物事の事実を把握するために勉強したり研究したりすることは基本だろう。行動する前に調べることも「正」の一部であろう。 事実を正しく理解しない限り、行動が好ましく実る可能性は極めて低い。英国の欧州連合離脱の過程を外から見れば、これを痛感する。離脱の影響をよくわからない人は多いし、交渉の状態を正しく把握していない英国の政治家は大半であるようだ。この事実は、最後の危機に至った時点でようやく明らかになった。だから、行動する前に正しい理解は必要である。 つまり、狭い意味で、行動する前にその行動の要素や背景を把握するように努めるべきである。...
先日、ゴーン元日産会長は再逮捕された。その再逮捕は、裁判所が勾留を延長を認めなかった直後だった。 ゴーン容疑者の有罪無罪を問わずに、これは極めて問題視すべきな行動であると私は思う。裁判所が明白に「これからさらに交流するに値する理由はない」との判決を言い渡したにも関わらず、検察がその判決を無視して、勾留を続けた。 合法な行為であるかもしれない。検察官は弁護士の資格を持っているので、その点がわかるに違いない。しかし、合法であれば、急遽に法律を改正して、違法とすべきである。権力の濫用ではないとしても、明らかに権力の悪用である。...
神道で、「浄明正直」という４文字が重視される。実は、神職の資格の名称はこの文字から取られている。確かにいいことばかりだが、具体的な解釈はそれほど簡単ではないだろう。ここで、私の解釈についてちょっと論じたいと思う。まず、一文字ずつの解釈とする。...
「元々本々」というのは、神道でよく聞かれる理念の一つである。その意味は、「はじめをはじめとし、もとをもととする」と言われる。つまり、元の形に立ち返り、その出発点から出ていることを確認することである。 この理念を保守的に解釈するのは当然だろう。いつも、過去の通りにすべきであるかのように受け取ることには無理がない。しかし、そういう風に解釈しない方が良いと私は思う。...
気候変動に対応するために、二酸化炭素を排出する燃料の利用量を激減しなければならない。それだけではないが、実はそれだけできたら、問題はほぼ解決されるのではないかと思えるほどだ。（森の伐採なども問題を悪化するし、牛等の動物のゲップも大きな問題だ。本当のこと。） 燃料の利用量を抑えるために、直接に制限を課すこともできる。しかし、このような措置には柔軟性はないので、社会問題が起きると予想できる。例えば、緊急に燃料が必要になるが、自分の利用量はもう尽きた場合、悪いことが発生してしまうこともある。だから、できれば間接的に制限した方が良いと思われる。必要性は特に高い場合、利用できるが、普段利用を抑える状態は望ましい。...
外国人労働者の搾取を防止できたら、日本人と共に日本で楽しい生活を送ることができるように措置を用意すべきである。行政に娯楽を提供する義務はないのは言うまでもないが、外国人労働者には日本人と接して楽しんだり、共同活動に貢献したりする機会はないと、社会問題の発生は見込まれる。外国人労働者は孤立の気分で、周囲の社会とのつながりを感じなければ、自分の行動がどうその社会に影響を及ぼすのかについて関心を持つことは難しい。（これは、外国人労働者に限る問題であるわけではない。貧困層の間にも、富裕層の間にも発生する。）そして、日本人と移民の間の摩擦や軋轢は、親しみによって防ぐことはできる。...
職場での搾取を防ぐ政策を設置すれば、外国人労働者に関わる最重要な課題に対応できる。しかし、他の重要な課題もある。それは外国人労働者や移民の社会参加である。...
外国人材の労働条件も考えなければならない。人手不足を解消してくれる日本の恩人になる外国人労働者を苦しめるわけにはいかない。 基本的に、日本人労働者と同じ条件を満たす義務を雇用先に課すべきである。日本人も外国人も同じ人間であるので、差別する根拠はない。その上、条件は同じであれば、外国人労働者は日本人の雇用を奪えない。賃金などの条件は同じでれば、日本人を雇おうとすることは大半であると思わざるを得ない。なぜかというと、言語の壁や文化の違いなどの問題は本当に職場で円滑な働き方を妨げるからである。できれば、そのような問題を回避したい考えは当然である。 確かに外国人労働者を低賃金で長時間労働を課すことができる状況であれば、外国人労働者の方が雇い主にとって甘い。しかし、それは搾取である。外国人の搾取を防ぐこと自体は、日本人労働者の不利益を防止する。このような政策は必要不可欠なのではないか。...
外国人材の受け入れを拡大する法案が現時点で国会で審議されている。私の基本的な立場は肯定的である。外国出身者の日本への移住に反対するはずはないし、日本のための大きな利益の可能性もあると思う。特に、人手不足を臨時的な対策で解決することは望ましい。環境問題を考えれば、人口増で問題を解決するわけにはいかないし、その上人手不足は現在の問題であるので２０年後に労働者が現れ始める対策には意味はない。ロボットはまだ担えないので、短期的に外国人材を受け入れるしかない。...
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